はじめに
仮想通貨初心者が勉強する用に用語「か～」です！
か行～
カウンターパーティーリスク
金融商品の取引を行う際、取引の相手方（カウンターパーティー）が債務不履行などに陥り、契約によって定めた支払いが履行されないリスクのことを指します。仮想通貨の投資においては、取引所に通貨を預ける際に、取引所自体が倒産したりハッキングにより通貨を失ってしまったりすると、預けていた通貨が戻ってこなくなるというカウンターパーティーリスクがあります。カウンターパーティリスクは、世界的な金融危機の時に、金融機関の破綻や救済などで大きく高まります。
このカウンターパーティーリスクを回避するためには、仮想通貨に投資をする際は取引所に大量の通貨を預けたままにするのは避け、コールドウォレットなどを活用して自分自身で通貨を管理するよう心がける必要があります。
仮想通貨(暗号資産)
仮想通貨は、中央銀行などの公的な発行主体や管理者が存在せず、インターネットを通じて不特定多数に対して商品やサービスの購入の対価として利用できる財産的価値のことを指します。その逆に、ドルや円などのように中央銀行が発行している通貨のことは「フィアット通貨」と呼ばれています。日本においては資金決済に関する法律において仮想通貨を下記のように定義しています。
仮想通貨は特定の中央集権的な管理者を持たずとも個人同士がPeer to Peerで安全に取引できるよう、公開鍵暗号やハッシュ、それらによる電子署名といった暗号技術の利用を前提としているため、海外ではCryptocurrency（クリプトカレンシー）と呼ばれています。そのため、日本においても仮想通貨ではなく暗号通貨と呼ばれることもあります。
2019年3月15日に暗号資産に関する法改正が閣議決定され、今まで「仮想通貨」と呼ばれていた名称が「暗号資産」へと変更されることとなりました。SNS等では暗号資産と呼ぶよりも仮想通貨の方が使っている人が多いです。
草コイン
草コインとは、世界中で2,000種類以上あると言われているアルトコインの中でも、特に時価総額が小さく、投機性が高い仮想通貨のことを指します。草コインは取引ユーザーの数が少ないため流動性が低く、値上がり・値下がり幅やボラティリティも高いため、非常にリスクが高い仮想通貨だと言えます。
一方で、草コインが有名な仮想通貨インフルエンサーやメディアに取り上げられたり、有名な取引所への導入が決定するなどのポジティブなニュース材料が提供されたりすると一気に価格高騰し、既に一定の時価総額があるコインよりもはるかに多くの利益を上げることもできます。
仮想通貨への投資は他の金融商品と比較してハイリスク・ハイリターンの投資となりますが、草コインへの投資はその仮想通貨投資の中でもさらにハイリスク・ハイリターンの投資となります。
草コインへの投資を行う場合は、投資前にしっかりとコインの信頼性や将来性について情報収集をし、最悪ゼロになってもよいと割り切れるほどの少額投資に抑えることをおすすめします。また、草コインへの投資はアーリーフェーズのスタートアップ投資に似ているところもあり、最終的にどのコインが高騰するかを的確に予想するのは非常に難しいため、いくつかの草コインに分散投資をしてリスクをヘッジするという方法も有効です。
また、草コインの由来は、笑ってしまうほど無名な通貨であるためネット用語の「草（w）」が名前の由来です。
クロスチェーン
クロスチェーンとは、異なるブロックチェーン同士をまたぐことを指します。
仮想通貨（暗号資産）はすでに2,000種類以上あり、通貨によってブロックチェーンの性質や仕様が異なります。そのため、直接交換することはできません。交換するには、仮想通貨（暗号資産）取引所を介して取引をするため、ブロックチェーン上からは離れている（オフチェーン）状態を介する必要があります。そして個人間で仮想通貨（暗号資産）を直接交換することはトラブルのもとになりますし、現段階では危険な行為です。そのため、信用を担保した状態で仮想通貨（暗号資産）のトレードができないかということで考えられたのがクロスチェーンです。
クロスチェーン取引が実現することで、取引所などの第三者を経由することなく異なる仮想通貨を直接交換できるようになり、取引所が抱えるセキュリティ上のリスクや手数料などを回避できます。クロスチェーン取引を実現する技術は「アトミックスワップ」と呼ばれており、2017年9月にはビットコインとライトコインとの間で世界初となるアトミックスワップが成功しています。
異なるブロックチェーン同士をつなぐクロスチェーン技術は、いわばブロックチェーンのインターネットともいえる技術であり、各ブロックチェーンの拡張性や接続性が課題となるなか、真に非中央集権・分散型のシステムを実現するうえで不可欠な技術として注目を集めています。
公開鍵暗号
公開鍵暗号方式とは、暗号化の鍵と複合化の鍵が異なる暗号方式です。受信側が暗号化に必要な鍵（公開鍵）と復号化に必要な鍵（秘密鍵）の両方を生成し、暗号化に必要な公開鍵のみを外部に公開します。公開鍵とはその名の通り一般に公開されており、誰もが使うことができる鍵のことを指し、その逆に秘密鍵とは自分だけしか持っておらず、その人しか使えない鍵のことを指します。
公開鍵暗号は主な使用方法として「データ暗号化」と「電子署名」の二つがあります。具体的な使用方法としては、まずAさんが自分の秘密鍵を用いて手元のデータに電子署名し、暗号化します。そして同時に公開鍵も公開し、その鍵を開けて誰でもデータの中身を確認できるようにしておきます。このとき、Aさんは暗号化したデータと同時に、暗号化する前のデータも一緒に公開します。
こうすることで、他の人は公開鍵を使い、Aさんが秘密鍵で暗号化したデータと暗号化する前のデータを比較し、両者が全く同一であることを確認することができます。両者が同一であれば、秘密鍵を用いた署名はAさんしかできないので、その文書はたしかにAさんのものであり、かつ署名後に改ざんが加えられていないことも確認することができます。この仕組みにより、安全な取引を実現するのが公開鍵暗号方式となります。
公開鍵暗号方式のメリット
受信側（サーバ側）は、公開鍵と秘密鍵の管理のみとなるため、鍵の管理が簡単になります。
公開鍵暗号方式のデメリット
暗号化と復号化に用いる鍵が異なっており、秘密鍵暗号方式と比較すると処理が複雑になるため処理速度が遅くなります。
ビットコインの取引では、コインの所有者がそれぞれ保有しているビットコインアドレスを通じて行いますが、このアドレスごとに公開鍵と秘密鍵が存在しています。ビットコインをアドレスAからアドレスBに送金する際は、アドレスAの秘密鍵が必要となります。
これは、万が一秘密鍵が誰かの手に渡ってしまうと、自分のアドレスから勝手にビットコインを送金されてしまうリスクがあるということです。その意味ではビットコイン＝秘密鍵と言ってもよいほど、秘密鍵のセキュリティをどう守るかという点が重要となります。
コールドウォレット
コールドウォレットとは、仮想通貨を保管するウォレット（財布）のうち、インターネットに接続されていないオフライン環境下にあるウォレットのことを指します。
コールドウォレットには、専用の端末によって秘密鍵を管理する「ハードウェアウォレット」と紙に秘密鍵を印刷する2種類があります。どちらもハッキングリスクが低く、安全性が高いことから長期保有者に人気のウォレットです。
コールドウォレットはネットワークに接続されていないため、ハッキングなどのセキュリティリスクは低くなりますが、すぐに取引をすることは難しかったり、コールドウォレット自体を紛失、破損したりしてしまうと元に戻らないというリスクもあります。コールドウォレットの逆に、常時インターネットにつながっている状態のウォレットを「ホットウォレット」と呼びます。コールドウォレットはホットウォレットよりもセキュリティ面では安心ですが、コールドウォレット自体の管理をしっかりと行う必要があります。
例)
・bitcin専用コールドウォレット
・イーサリアムやERC-20トークンを管理できるデスクトップウォレット
コルレス銀行(コルレスバンク)
コルレス銀行（コルレスバンク）とhttps://boj.or.jp/paym/outline/kg73.htm/は「Correspondent Bank」の略称で、海外送金にあたりその通貨の中継地点となる銀行のことを指しています。
海外の銀行同士には、直接的なつながりがないことがほとんどです。そのため、海外送金の際に、銀行はSWIFTと呼ばれる国際的な銀行のネットワークを利用します。
このSWIFT送金で、送金銀行と受け取り銀行をつなぐ役割を果たすのが、コルレス銀行（仲介銀行、中継銀行、経由銀行とも呼ばれる）です。ちなみに「コルレス」はCorrespondentの略です。
例えば、日本からアメリカに海外送金する場合、その流れは、以下のように表すことができます。
日本の送金人の銀行 → コルレス銀行１ → コルレス銀行２ → アメリカの受取人の銀行
海外送金では、大抵2つ、多くて3つものコルレス銀行（中継銀行）を経由することがあります。
引用:コルレス銀行とは？外国送金のわかりづらい手数料を徹底解説！ - Wise、 旧TransferWise
現状主要な銀行は通貨ごとに各国にコルレス先を持っており、米ドルの主なコルレス銀行としてはシティバンク、JPモルガン・チェースが挙げられます。また、ユーロの主なコルレス銀行としてはドイツ銀行が挙げられます。日本では三菱東京UFJ銀行がコルレス銀行となっています。
このように、現状の国際送金においては中継地点となるコルレス銀行を介した取引をする必要があるケースが多いため、そのぶん時間と手間、手数料がかかり、さらに中継地点となる銀行で送金がストップしてしまうリスクもあります。こうした現状の国際送金の問題をXRP(リップル)と呼ばれる仮想通貨と分散型台帳技術によって解決しようとしているのがリップル社となります。
コンセンサスアルゴリズム
コンセンサス・アルゴリズムとは、直訳すると「コンセンサス（合意）」形成するための「アルゴリズム（方法）」という意味となります。ビットコインの基盤技術となるブロックチェーンのような分散型台帳の場合、中央に管理者が存在しないため、参加者全員で不正な取引を監視し、ネットワーク内で行われた新規の取引の正当性については参加者全員で合意する必要があります。
しかし、当然ながら分散型ネットワークにおける合意形成は中央集権型のネットワークよりも難易度が高くなります。そこで、分散型ネットワークにおいては一定のコンセンサス・アルゴリズム、つまり合意形成上のルールを定めることで円滑に参加者の合意形成を行い、取引の不正を排除しながら新たな取引の記録を行っています。
この合意形成の方法は様々です。例えばビットコインの場合には「Proof of Work（プルーフ・オブ・ワーク）」と呼ばれる方法がとられています。Proof of Workとは、簡単に言えば最もよく働いた記録者が管理者となって新たな取引を分散型台帳に記録し、その内容をほかの記録者がコピーすることで台帳の内容を更新していく仕組みとなります。
仮想通貨のコンセンサス・アルゴリズムにはProof of Workのほかにも、
・Proof of Stake（プルーフ・オブ・ステーク）
・Proof of Importance（プルーフ・オブ・インポータンス）
・Proof of Burn（プルーフ・オブ・バーン）
など様々なコンセンサス・アルゴリムが存在しており、それぞれの方法にメリット・デメリットがあります。