はじめに
仮想通貨初心者が勉強する用に用語解説をつけてみました( ﾟДﾟ)「「
順次これ以外も乗っけていきますので勉強しましょう！！
あ行～
アトミックスワップ
異なるブロックチェーン上にある暗号通貨同士を、取引所などの第三者を経由せずに直接交換する技術のことを指します。
アトミックスワップの重要性は、その言葉に集約されています。
「アトミックスワップ」を直訳したら「原子の交換」です。これは、取引における「原子性」が保証されていることを意味しています。
原子性とは、取引の処理が常に全て完了されているか、もしくは全く実行されていないかのいずれかの状態になっていることを指します。取引が常に「0か1」の状態であり、取引の一部が未完了という状態がないということです。
信用がない他人同士が異なるブロックチェーン上にある仮想通貨を交換する際、この取引の「原子性」が確保されていることは必要不可欠です。
例えば、AさんがビットコインをBさんに送り、Bさんから同等の価値を持つライトコインを受け取りたいとします。
この場合、Aさんは先にBさんにビットコインを送る必要がありますが、その結果としてBさんが必ずしもライトコインを送り返してくれるとは限りません。そのまま持ち逃げされるリスクもあります。こうした契約不履行リスクのことは「カウンターパーティーリスク」と呼ばれます。
このカウンターパーティーリスクを回避し、暗号化技術を用いることでお互いに信用がない状態でも安全かつ確実に取引できるようにする技術がアトミックスワップです。
2017年9月には世界初となるアトミックスワップがビットコインとライトコインとの間で成功しています。
アルトコイン(オルトコイン)
アルトコイン（オルトコイン）とは、Alternative Coin（代替通貨）の略語で、仮想通貨の先駆けであるビットコイン以外の仮想通貨の総称を指しています。すでに世界では1,500種類以上のアルトコインが存在しており、代表的なアルトコインとしてはイーサリアムやライとコイン、NEM、Dashなどが挙げられます。日本発のアルトコインとしてはモナーコインなどもあります。アルトコインや、ビットコインにはない特徴を備えたものもあるためビットコイン2.0とも呼ばれています。ビットコインで使われている基盤技術やコードベースを参考にして開発されたコインのことを指し、日本国内で購入できるものはそれほど多くありません。
ICO（Initial coin offering）で立ち上がったオルトコインは、イーサリアム上で作られたトークンの形になっているものがかなり存在しています。
暗号資産
暗号資産とは、中央銀行などの公的な発行主体や管理者が存在せず、インターネットを通じて不特定多数に対して商品やサービスの購入の対価として利用できる財産的価値のことを指します。
2019年3月15日に暗号資産に関する法改正が閣議決定され、今まで「仮想通貨」と呼ばれていた名称が「暗号資産」へと変更されることとなりました。
初めて誕生した暗号資産は、公開鍵暗号やハッシュ、電子署名といった暗号技術を組み合わせ、特定の中央集権的な管理者を持たずとも個人同士がPeer to Peerで安全に取引できるよう決済通貨を目指した「ビットコイン」です。暗号資産にはこうした誕生背景もあり、「暗号通貨」とも呼ばれています。
日本では、2017年4月に施行された資金決済法によって、「仮想通貨」が条文の文言として盛り込まれ、法定通貨の代替手段として位置づけられました。このときの資金決済法は、2015年に作られたFATFの国際ガイドラインに記載されていた「Vertual Currency」を翻訳した「仮想通貨」という表現を利用していました。しかし、昨今ではG20会合をはじめとする国際的な会議で「暗号資産」と呼称されることが増えてきたことを受け、日本でもその動きに対応した形となります。
また、「資金決済に関する法律」において、「暗号資産(仮想通貨)」は次のような性質をもつものとされています。
1.不特定の者に対して、代金の支払い等に使用でき、かつ、法定通貨（日本円や米国ドル等）と相互に交換できる
2.電子的に記録され、移転できる
3.法定通貨または法定通貨建ての資産（プリペイドカード等）ではない
参照(日本銀行)
現在、暗号資産には、法定通貨の代替手段として決済を目的とする「デジタル通貨」、プラットフォームの使用権として利用される「ユーティリティトークン」、価値の裏付けがあるさまざまな資産をブロックチェーンを用いてデジタル化した「セキュリティトークン」、の3つが存在しています。
インターオペラビリティ
インターオペラビリティとは直訳すると「相互運用性」となります。
これは、異なるブロックチェーンや台帳により管理されているフィアット通貨(中央銀行が発行した通貨)や仮想通貨といった価値記録媒体が、それぞれのネットワークを超えて相互に交換できる状態を確保することを指しています。
例えばビットコインとライトコイン(Peer to Peer型の暗号通貨)ではブロックチェーンが異なるため、ビットコインをライトコインに交換しようとした場合、従来は取引所といった第三者を介して一度オフチェーン（一度ブロックチェーンを離れること）の取引をはさむ必要がありました。
しかし、「アトミックスワップ」と呼ばれるクロスチェーン（異なるブロックチェーンをまたぐこと）取引を実現できる技術の登場により、オンチェーンでビットコインとライトコインを交換できるようになりました。この状態は、ビットコインとライトコインとの間でインターオペラビリティが確保されている状態だと言えます。
このように異なる台帳同士をつなぎ、インターオペラビリティを確保することで「価値のインターネット（Internet of Value）」を実現しようとしているのがリップル社です。リップル社は分散型台帳技術とXRPというデジタル資産を活用し、国際送金のためのインフラを構築しようとしていますが、その先にあるのは国際送金の利便性向上だけではなく、あらゆる価値をインターネット上の情報のように移動できる世界の実現です。
現状、銀行をはじめとする金融機関やビットコインやイーサリアムなどの仮想通貨のブロックチェーン、ペイパルをはじめとする決済事業者などはそれぞれ独自の価値記録台帳を保有しており、全く異なるシステム上で動いているため、お金や権利といった「価値」を情報のように自由に移動させることが難しくなっています。未だに多額の手数料と時間、手間がかかる国際送金の分野は、その弊害が強く残っている典型的な領域だと言えます。
リップル社は、この状態に、「XRP」というデジタル資産を現金だけではなくビットコインも含めたあらゆる価値媒体を結び付けることで、例えば「ドル」→「XRP」→「円」、「ユーロ」→「XRP」→「ビットコイン」などのようにあらゆる価値を自由に移動できるようにしようとしています。そのため、これらの異なる台帳同士のインターオペラビリティは同社が目指す世界にとって必要不可欠な要素となっています。
ウェブウォレット
ウェブウォレットとは、インターネット上に仮想通貨を保管するウォレットのことを指します。
仮想通貨の取引所など提供しているウォレットもウェブウォレットに該当します。ウェブウォレットの一番のメリットは、いつでも手軽に送金などができる点にありますが、一方でインターネットに接続されている以上、常にハッキングされるリスクは伴います。そのため、大量の仮想通貨をウェブウォレットに保管するのは避ける必要があります。
また、ウェブウォレットのセキュリティを高めるために個人がとれる対策としては2段階認証設定などがありますが、ウェブウォレットを提供している会社のサーバー自体がハッキングされるリスクもありますので注意が必要です。
ウォレット
ウォレットは直訳すると「財布」の意味となり、仮想通貨を保管する場所のことを指します。購入した仮想通貨は銀行に預金することなどができないため、自分自身の責任でしっかりと管理する必要があります。仮想通貨のウォレットには下記のように様々な種類が存在しています。
・ウェブウォレット
・デスクトップウォレット
・モバイルウォレット
・ハードウェアウォレット
・ペーパーウォレット
億り人（おくりびと）
億り人（おくりびと）とは、株式やFXなどへの投資によって1億円以上の資産を築いた人物のことを指します。
仮想通貨の世界では保有するコインの価格が購入時の数十倍から数百倍へと高騰するケースも珍しくなく、若年層も含めて数多くの億り人が誕生しています。ただし、仮に保有する仮想通貨の含み益が1億円を超えたとしても、1億円がまるまる資産として残るわけではありません。実際には仮想通貨への投資により得た利益は雑所得として確定申告をする必要があり、大まかにその半分程度を納税する必要があります。そのため、納税後の最終利益で1億円の資産を残すためには、少なくともその倍の含み益を確保しておく必要があるということです。
オフチェーン
オフチェーンとは、ブロックチェーン上には記録されない取引のことを指します。通常、ビットコインの取引は全てブロックチェーンに記録されますが、ビットコインのブッロックチェーンでは一つのブロックをマイニングするのに約10分がかかる設定となっており、ブロック内に格納できる取引データ量も決まっているため、ビットコインの利用者が増えて取引量が多くなると、必然的に送金に時間がかかってしまうという問題が起こります。これがビットコインの抱えるスケーラビリティ（拡張性）の課題です。
また、ブロックチェーン上に取引を記録するためにはマイナーに手数料を支払う必要があり、多数の取引を記録するとそのぶんだけ多額に手数料がかかってしまうため、少額の決済（マイクロペイメント）に利用するのは現実的ではありません。
これらのスケーラビリティや手数料の課題を解決するために、全ての取引をブロックチェーン上に記録するのはやめて、ブロックチェーンの外（オフチェーン）で管理・取引を実行し、その最初と最後だけをブロックチェーンに記録するという発想がこのオフチェーン取引です。
オフチェーンは大きく分けて中央集権による取引と非中央集権による取引の2種類に分けることができます。
中央集権の例としては仮想通貨取引所における取引が挙げられます。
例えば取引所内におけるビットコインの送金やり取りは全て取引所内のネットワーク内で行われているため、ブロックチェーンには記録されていません。
また、非中央集権の例としてはビットコインのライトニングネットワークやイーサリアムのライデンネットワークなどが挙げられます。これらは通常のブロックチェーン（レイヤー1）の上で行われるオフチェーンの取引として「レイヤー2」と呼ばれており、少額の送金を高速で行うことができる技術として注目されています。
オンチェーン
オンチェーンとは、ブロックチェーン上に記録される取引のことを指します。ビットコインをAからBに送金する場合、取引所を経由せず、ブロックチェーン上で完結しているため、オンチェーンの取引となります。
一方で、例えばビットコインをイーサリアムに変えたい場合は、両者のブロックチェーンは異なるため、通常は取引所などの第三者を介する必要があり、一度オフチェーン（オンチェーンの対義語）による取引を行う必要があります。
しかし、最近ではこの異なるブロックチェーンをまたぐ取引（クロスチェーン）をオンチェーンで実現する「アトミックスワップ」という技術も出てきています。アトミックスワップができれば取引所などを介さずとも異なる仮想通貨同士を自由に直接交換できるようになるため、真の意味で非中央集権型システムが実現できると言えます。
まとめ
以上が仮想通貨のあ行～の説明となります。これ以降も随時更新、他のワードに飛べるようにしていきます。