仮想通貨

【暗号資産(仮想通貨)】初心者が勉強する用に用語「英文字(Kto)」の説明ざっくり説明します

英数字(K~)

KYC(Know Your Customer)

KYCとは「Know Your Customer(顧客確認)」の略で、顧客からお金を預かる銀行は顧客の受け入れに対して明確な方針と手続きを持ち、それらの方針と手続きに沿って新規に顧客が口座開設を行う際はその顧客がどんな人物なのか、十分な身元確認を行う必要があるという指針となります。

具体的なKYCプロセスとしては、銀行で口座開設をする際の本人確認手続きが該当します。KYCの目的は架空の人物や法人が口座開設し、マネーロンダリングなどの不正利用を防ぐことにあります。

1974年にG10諸国の中央銀行総裁によって金融機関の監督における国際協力の推進を目的としてスイスのバーゼルに設置されたバーゼル銀行監督委員会は、2001年に銀行の顧客確認の手続きに関するガイダンス「Customer due diligence for banks https://bis.org/publ/bcbs85.htm
」を公表し、銀行の顧客確認手続きにおける最低限の基準を定めました。

仮想通貨の場合、仮想通貨取引所で口座開設をする際にはパスポートや免許証などの証明写真、顔写真、両者が同時に写る写真、住所確認のためのハガキ受け取りなどのKYCプロセスが設けられていることが多く、最近ではICO(Initial Coin Offering)に参加するためのアカウント開設においてもKYCが求められるようになってきています。仮想通貨の取引は匿名性が高く、マネーロンダリングなど不正な利用が行われるリスクが高いため、健全な市場形成においてKYCは重要な役割を果たしています。

英数字(O~)

OTC取引(店頭取引)

OTC取引(店頭取引)とは、売り手と買い手が1対1で行う取引を指します。OTC取引は、店頭取引や相対取引とも呼ばれており、売買を行う当事者同士が取引所を介さずに行う相対取引を意味しています。OTC取引では当事者間で数量・価格・決済法が決められるため、無料通話・チャットサービスを利用して取引を行うことも可能です。仮想通貨取引におけるOTC取引には、①個人対個人で行う取引、②取引所対個人が「販売所形式」で行う取引、の2つがあります。

OTC取引のメリットは、売り手から提示された価格で即座に取引が可能なことにあります。OTC取引は、購入側からすると、「取引所形式」での売買と比べて大量の売買や取引確定までの時間を短縮できるというメリットがある一方、取得単価が高くなるというデメリットもあります。取引所を介さないOTC取引の場合には、取引所にまつわるさまざまなリスク(カウンターパーティリスク、システムメンテナンスやサーバーダウン、ハッキングなどのセキュリティリスク)がないことや、合意さえあれば相場に左右されずに売買(市場への影響を最小限に取引)できることもメリットとして挙げられます。こうしたメリットの一方、当事者同士が互いを信用することが大前提となるため、詐欺には注意が必要です。

売り手と買い手が多数存在する「取引所形式」の取引では、流動性が活発な銘柄しか取引が成立しません。株式マーケットでは、OTC取引の整備により、中小企業やベンチャー株式の取り扱いが増えたという過去もあり、仮想通貨市場においてもOTC取引は注目を集めています。最近では、海外取引所における機関投資家を対象としたOTC取引に関する報道も多くなされています。

英数字(P~)

PoI(Proof of Importance:プルーフ・オブ・インポータンス)

PoI(Proof of Importance:プルーフ・オブ・インポータンス)とは、NEM(XEM)で導入されているコンセンサスアルゴリズムで、NEMネットワーク内における経済活動の貢献度を重要視したコンセンサスアルゴリズムを指します。

PoIは、PoW(Proof of Work:プルーフ・オブ・ワーク)やPoS(Proof of Stake:プルーフ・オブ・ステーク)などのマイニングによってもたらされる富の遍在化を妨ぐ目的で誕生しました。PoWは大規模なマイニングシステムを構築できる一部の人間に富が偏在するという問題を抱えていました。PoSはこうしたPoWの問題を解決するため、通貨保有量に応じてマイニングの成功率が上がるよう設計されましたが、PoW同様に一部の人間に富が偏在する可能性が指摘されています。

PoIでは、NEMコミュニティへの貢献度(NEM保有量や取引量)に応じて「重要度」が設定され、重要度の高いユーザーが報酬を得ることができる仕組みが導入されました。NEMの「保有量」「保有期間」「利用量」などから得られるスコアを1日ごとに加算していき、スコアが一定の数値を超えた時点で報酬を得ることができる仕組みとなっています。

 

PoS(Proof of Stake:プルーフ・オブ・ステーク)

PoS(Proof of Stake:プルーフ・オブ・ステーク)とは、仮想通貨の所有量と保有量から算出される「コインエイジ」によって、仮想通貨のマイニング難易度が調整されるコンセンサスアルゴリズムを指します。PoW(Proof of Work:プルーフ・オブ・ワーク)のようにハッシュパワーによる自由競争の激化を低減する仕組みとして考案されました。

PoSには、環境に配慮されていること、マイニング寡占化の防止されていること、という2つのメリット存在しています。温暖化対策に悪影響をもたらす可能性があるPoWの代替手段として、PoS導入によって環境への悪影響が軽減されることが期待されています。また、コインエイジの概念が導入されれば、一部のマイナーによるマイニング報酬の寡占化も解消される可能性があり、個人でもステーキングによりイーサを獲得することが可能と言われています。

PoSを採用した仮想通貨
・peercoin
・NEO
・Cardano
・Qtum

PoW(Proof of Work:プルーフ・オブ・ワーク)

PoW(Proof of Work:プルーフ・オブ・ワーク)とは、ブロックチェーンの運営・管理において、正しくトランザクションを記録し続けるための仕組み「コンセンサスアルゴリズム」のことを指します。

特定の管理者を置かずに不特定多数のユーザーがネットワークを管理することは、一見すると難しくないように見えますが、大量に発生するトランザクションすべてを常に監視し続けて正当性を担保するには解決しなければならない課題がありました。管理者である一部のユーザーが悪意をもって記録するトランザクションを改ざんするなどのリスクがその課題に当たります。

ビットコインでは、このリスクに対して、「正しいトランザクションを記録し続けることで経済的インセンティブを付与する」という善意が悪意を上回る仕組みを導入しました。正しいトランザクションを記録するための作業はマイニングと呼ばれ、さまざまなネットワーク参加者が報酬を獲得するためにマイニングに参加しています。

マイニングは膨大な計算をともなう作業であるため、マイニングで消費される電力が環境へ悪影響を与えることが懸念されています。また、マイニングは資本力をもつ企業が優位に立つ仕組みでもあるため、一部のマイニング企業(マイナー)がマイニングを独占するリスクも指摘されています。

PoWを採用した仮想通貨
・Bitcoin
・Bitcoin Cash
・BitcoinSV
・Monacoin
・Litecoin
・Ethereum(今後変更予定)
・Ethereum Classic
・Stratis

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