英数字
Airdrop（エアドロップ）
Airdrop（エアドロップ）とは、直訳すると空中投下、空から降ってくるという意味となります。仮想通貨の投資においては、ICOで資金調達をしたいプロジェクトが、マーケティングキャンペーンの一環として自社で発行したトークンを無償でユーザーに配布することがあり、この無償のトークン配布はAirdropと呼ばれています。
Airdropに参加する条件はトークンの発行者が決めており、イーサリアムなど指定の通貨が入ったウォレットアドレスを入力する、ソーシャルメディアでポストするなど様々です。Airdropで配布されるトークンは少量ではありますが、その後にそのトークンが取引所などに上場し、高値で取引されるようになれば、大きな利益を得られる可能性もあります。最新のAirdrop情報が観られるサイトとしては「Airdrop http://Alert.com」などがあります。
https://airdropalert.com
AML（Anti-Money Laundering）
AMLとは「Anti-Money Laundering（アンチ―マネーロンダリング）」の略で、反社会的勢力やテロ組織、犯罪者集団などによるマネーロンダリングや詐欺を防ぐための一連の対策のことを指しています。仮想通貨の取引は匿名性が高く、マネーロンダリングに利用されるリスクが高いため、AMLは非常に重要だと言えます。その一環として、仮想通貨取引所では口座開設の際に十分な本人確認手続き（KYC）を行っており、パスポートや免許証などの本人確認書類、本人の顔写真、両者が同時に移った写真の提出などを求めているのが一般的です。また、最近ではICO（Initial Coin Offering）に参加するためのアカウント開設時にもKYCが求められることがあります。ICOにより資金調達を行う企業側としても仮想通貨によって反社会的勢力などから不正な資金を受け取ってしまうことはプロジェクト自体の信用リスクに直結するため、このAML／KYCの取り組みは非常に重要だと言えます。
ATH（All Time High）
ATH（All Time High）とは、過去最高値のことを指します。仮想通貨は値動きが激しい点が特徴ですが、仮想通貨市場全体の時価総額は上昇し続けており、どの通貨でも頻繁にATHが訪れています。人気のある通貨の場合はATHを更新するたびにニュースとして取り上げられるため、Twitterなどのソーシャルメディア上でもよくATHという言葉が飛び交っています。
CBOE（シカゴ・オプション取引所）
CBOE（Chicago Board Options Exchange：シカゴ・オプション取引所）は、米イリノイ州のシカゴに拠点を置くCboe Global Markets, Inc.が運営する、世界有数の取引量を誇るデリバティブ（金融派生商品）取引所です。米国及び欧州の株式、先物、ETP、FXなどの取り扱いの他、CBOEが考案した市場の不安・恐怖を反映するVIX指数（Volatility Index：恐怖指数）のオプション商品など、さまざまな商品が取り扱われていることが特徴です。
CBOEでは、①世界中の投資家に対し多様な商品を提供するためにイノベーション、②グローバルマーケットにアクセスする最先端の技術、③カスタマーエクスペリエンスを向上させるソリューション、の3つに取り組むことで市場を進化させていくことを目的に掲げています。
CBOEは2017年12月、米国で先物取引・オプション取引全般を規制するCFTC（Commodity Futures Trading Commission：米商品先物取引委員会）の承認を受け、ビットコイン先物を上場したことでも知られています。2018年には、SEC（Securities and Exchange Surveillance Commission：米証券取引委員会）に対して、機関投資家参入の鍵となると言われるビットコインETF（上場投資信託）の申請を提出するなど、仮想通貨のような新興技術に対しても精力的に活動を続ける企業です。
CME（シカゴ・マーカンタイル取引所）
CME（Chicago Mercantile Exchange：シカゴ・マーカンタイル取引所）は、米イリノイ州シカゴに拠点を置くCMEグループが運営する、世界でも有数の取引量を誇るデリバティブ取引所です。CMEでは、金利や株価指数、為替、農産物、エネルギーなどさまざまな先物取引・オプション取引を取り扱っていることが特徴です。日本国内の投資家からも、日経平均先物を1日23時間取り扱うことで注目が高い取引所です。
CMEグループでは、市場参加者に対して、金融商品及びコモディティの価格変動から身を守ると同時にそこから利益を得る手段を提供することを目的としています。CMEグループは、「リスク管理の解決方法として店頭デリバティブ商品とそのサービスを提供することで、市場参加者は低取引コストによるリスク低減、ポートフォリオ運用実績の最適化、資産のリスク調整などが可能になる」としています。
CMEは2017年12月、米国で先物取引・オプション取引全般を規制するCFTC（Commodity Futures Trading Commission：米商品先物取引委員会）の承認を受け、ビットコイン先物を上場したことでも知られています。ビットコイン先物の限月（先物取引・オプション取引において期限が満了する月）は、機関投資家のポジション整理によって仮想通貨市場に大きな変動が起きる可能性があるとして、投資家から注視されるイベントとなっています。
CFTC（米商品先物取引委員会）
CFTC（Commodity Futures Trading Commission：米商品先物取引委員会）とは、米国の商品先物取引委員会法に基づき、1974年に設立された先物取引・オプション取引全般を規制する政府機関を指します。CFTCは、米国に拠点を置く先物取引の認可を行っており、取引所の金融商品や金利、デリバティブ全般の監督・市場参加者の保護を目的に、詐欺や市場操作などの不正行為の追求やマーケットの取引監視の権限を持ちます。
CFTCは2015年9月、ビットコインを含む仮想通貨を「コモディティ」と定義したことを受け、米国証券市場では仮想通貨を既存の金融資産と同要に取引できる可能性を検討する動きが本格化しました。その後、CFTCは2017年12月に、シカゴ・オプション取引所（CBOE）とシカゴ・マーカンタイル取引所（CME）におけるビットコイン先物上場を承認しました。
米国に拠点を置く先物取引業者はCFTCへの登録が義務付けられており、定期的にすべての資産と顧客取引口座資金などを報告する義務を負っています。2015年9月には、コインフリップ社の運営していたビットコインのオプション取引所が商品取引所法で求められる登録を受けずに開設された無登録取引所と断定するなど、SEC（米証券取引委員会）にも先駆けて仮想通貨への公式見解を明らかにしていました。
http://Coinmarketcap.com（コインマーケットキャップ）とは・意味
http://Coinmarketcap.com（コインマーケットキャップ）は、世界中で発行されている1,000種類以上の仮想通貨やトークンの時価総額ランキングや現在の取引価格、取引量、過去の価格推移などを一覧できるとても便利なサイトです。スマートフォン用のアプリもあります。
世界全体でどの仮想通貨の時価総額が大きいのか、どの仮想通貨やトークンが新たに注目を浴びているのかなど、仮想通貨全体の市場動向を把握するうえでも有効です。また、将来性のある仮想通貨を探す際の通貨リストとしても活用できます。仮想通貨の取引量を取引所別のランキングとして見ることなども可能です。
また、David Johnston氏は上記の定義を踏まえたうえでDAppsの典型的なタイプを下記の3タイプに分類しています。
タイプ1：独自のブロックチェーンを持つアプリ
タイプ2：タイプ1のブロックチェーンを利用して作られているアプリ
タイプ3：タイプ2のプロトコルを利用して作られるアプリ
タイプ1の例としてはビットコイン、ライトコインなどが挙げられ、タイプ2の例としてはビットコインのブロックチェーンを使用しており、独自のブロックチェーンを持たないオムニが挙げられます。オムニはビットコインのブロックチェーンに記録される独自トークンの発行機能を持っており、オムニ上のトークン「OMNI」を支払うことで独自トークンの発行が可能です。そして、3の例としては、オムニのプロトコルを活用した分散型データストレージサービスを開発しているMaidSafeなどが挙げられます。
また、最近ではタイプ1にあたるイーサリアムのブロックチェーンとスマートコントラクト機能を活用したDaapsの開発も盛んに行われており、イーサリアムのさらなる価値向上が期待される要因となっています。
David Johnston氏は、これらタイプ1～3の関係をパソコンに例えると、タイプ1のDAppsはWindowsやMac OS X、LinuxなどのOSであり、タイプ2はそのOS上で動くワードやスプレッドシートなどの汎用性の高いソフトウェアプログラム、そしてタイプ3は例えばスプレッドシートのマクロ機能を使って開発したサービスのようにタイプ2の機能を活かして特定の目的のために作られたソフトウェアソリューションだと説明しています。
今後、DAppsの開発が進み、特定の管理者を持たない非中央集権型のアプリやサービスがより日常的に利用されるようになれば、現在のIT業界のエコシステム全体も大きく変わる可能性もあります。
https://github.com/DavidJohnstonCEO/DecentralizedApplications/blob/master/README.md
DAO（自律分散型組織）
DAOとは「Decentralized Autonomous Organization」の略語であり、和訳すると「自律分散型組織」となります。DAOは特定の管理者や主体を持たない分散型の組織で、組織内の階層構造もなく、構成員一人一人によって自律的に運営されているのが特徴です。DAOには管理者がいないため、組織としてのあらゆる意思決定や実行、ガバナンスは構成員の合意によりあらかじめ定められたルールに従って執行されます。
DAOの先駆けともいえるのがビットコインです。ビットコインには発行主体も管理者も存在しませんが、ビットコインのシステムを継続させるためにはブロックチェーンに取引を記録するためのマイニングが必要となります。ビットコインではこのマイニングによる報酬としてビットコインが与えられるというインセンティブシステムを用意することでネットワーク全体の維持を実現し、自律分散型のDAOとして機能しています。
DEX（分散型取引所）
DEXとは「Decentralized Exchange」の略で、和訳すると分散型取引所となります。従来の仮想通貨取引所は、中央管理者となる取引所に自らの仮想通貨を預け、取引を行う中央集権型の取引所が一般的でした。
しかし、中央集権型の取引所に通貨を預ける場合、その秘密鍵の管理を取引所に委任する形となるため、取引所の内部者が不正に資金を引き出してしまうリスクや、取引所の秘密鍵がハッキングされ、資金が流出してしまうリスクがあります。
過去にこうした中央集権型取引所を狙ったハッキング事件は2014年のMt.GOX事件や日本のコインチェック取引所の事件などたびたび起こっており、そのたびに取引所に仮想通貨を預けるリスクについて取り沙汰されています。
この問題を解決するのが、中央集権の管理者が存在しない取引所、DEX（分散型取引所）です。DEXでは、秘密鍵の管理を取引所に任せるのではなく、仮想通貨を売買したい人同士が自らの秘密鍵とアドレスを用いて直接取引することができます。DEXはブロックチェーン上に存在している非中央主権型取引所のためセキュリティも優れています。
一方で、DEXでは取引にあたりKYCプロセス（本人確認）などがないためマネーロンダリングに利用されるリスクや、現状では中央集権型取引所と比較すると参加者が少ないため流動性が低いといったデメリットもあります。